広報オタ倶楽部

10月21日、日本史上初となる女性の総理大臣が誕生。自民党の高市早苗さんが第104代総理大臣に就任しました。高市首相は15年前からXを使い、積極的に情報を発信（フォロワー約225万人）。最新のデジタルメディアであるSNSは、個々人と直接コミュニケーションすることも可能です。政治家も政党も、国民と向き合うためにはSNSの活用は避けて通れません。

自分たちでは、自社の魅力が見えない。全てが「当たり前」になってしまうから。どんな会社でも陥りやすいこと。だからこそ第三者の視点を養うことが欠かせません。PR会社や広報PR専門家の役割はそこにあります。しかし、もっと身近に意外な盲点が！？

前回に続き、「リクライブ」の二宮翔平編集長がゲスト出演。今回も広報の核心に迫ります。「受託制作会社にはならない」「僕らの目線で紹介することがみんなにとって幸せ」と言い切れる理由とは？「台本なし」「一発撮り」のコンセプトが意味するものは、「等身大の可視化」です。

採用広報動画サービス「リクライブ」の二宮翔平編集長がゲストとして出演。広報センスの「塊」といえる人。当番組を始める「きっかけ」であり、「名付け親」でもあります。採用の前に取り組むべき、組織文化の言語化とは？　実例として社労士事務所での挑戦も示唆に富んでいます。

岩手の歯科クリニックで起こった出来事。なぜ、地方紙１面のトップ記事を飾ることができたのか。毎月１回、10年間継続してニュースレターを発行し、そのコラムをウェブにも掲載。この地道な積み重ねが成果を生み出したのです。
本質は、前回の実例に挙げたマンション管理人の業務請負事業者と同じ。

マンション管理人業務を請け負う会社の実例を紹介。10年でスタッフが4倍になった秘訣を明かします。高齢者のスタッフたちは直行直帰でマンション管理の現場で働いています。彼らの「ありのまま」の姿、リアルな声を紙とウェブで毎月伝え続けました。そこで起こった５つの変化とは？

「広報」は本来の概念が浸透せず、誤解・曲解されがちなのが悩ましい。常々そう感じています。大多数の中小・中堅企業が人材不足と高い離職率に悩まされています。そんな状況で「採用広報」が注目を浴びています。「採用広報」が秘めた可能性を探ります。

#36でも取り上げた「みんなの経済新聞」ネットワーク。略称「みん経」は、デジタル全盛時代における新たな地域密着型のデジタルメディアとして全国約150地域で展開。『Yahoo!ニュース』と連携していることから、プレスリリースの送り先として注目されています。未来におけるメディアの在り方も展望します。

あなた（会社）が、プレスリリースを記者クラブに投函することを決めた。いざ、実践！調べてみると東京には数多くの記者クラブがある。さて、どうやって選べばいいのか？実例を挙げつつ、選び方のポイントを解説します。

記者にプレスリリースを届ける方法は主に３つ。①記者クラブ投函②一斉配信事業者によるネット配信③自社リスト配信（自社サイト掲載）それぞれに利点、弱点があります。自社のリソースと照らし合わせ、適宜組み合わせることが大切です。

プレスリリースを作成した後、どうやって報道関係者に届けたらいいのか？現在は一斉配信事業者が提供するサービスがいくつか存在します。しかし、ネット普及以前はどうしていたのか？　大手企業の常識が「記者クラブ」を利用すること。２回にわたり、解説します。

荒木がPR会社に入社する以前から、現在も経営する会社の起業前後に何があったのか。政治・選挙に関わるボランティア、映画制作会社起業、事業失敗、自己破産など、その過去を赤裸々に語っています。現在の広報に関する理論を構築するまでの背景にも触れています。

メインMCの荒木が「広報オタク」になるまでの舞台裏を２回にわたって語ります。1997年4月にPR会社に入ったことが始まりでした。当時、どんなことに醍醐味を感じていたのか。ニュースが報道されるまでの仕組みの一部を担い、その裏側を知ることができたことです。

前回の続き。広報だけで売上高が上がる。そんな幻想を抱くのはやめましょう。広報は、評判を高め、価値を生み出す「原因」（＝）をつくることを担っています。広報部をどうやってつくるのか？　その道標を示しています。

上場企業では、広報を担う組織があるのは当たり前。それ以外の企業がゼロから広報部をつくるにはどうしたらいいのか？　ポイントは３つ。まず「広報＝重要な経営機能」と経営者が理解することから始まります。