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© 日本エネルギー経済研究所
Description
日本エネルギー経済研究所のEnergy Expertである研究員が国内外のエネルギー・気候変動問題等に関して、客観的分析、将来予測、現実的な解決策などを独自の視点から鋭く提言する番組です。
ナビゲーター：小山 堅（専務理事 首席研究員）
日本エネルギー経済研究所 https://eneken.ieej.or.jp/
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21 Episodes
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台湾の洋上風力発電開発はこの10年弱で急速に拡大しました。また最近、2050年以降も残るLNGの長期契約を締結しました。台湾は日本と同じ島国でエネルギー資源もそれほど豊富とは言えません。台湾のエネルギー問題から日本が学ぶべきことは何でしょうか？今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「台湾のエネルギー問題から学ぶ」をテーマにお話します。
5/17に水素社会推進法が成立した。これにより、正式に価格差支援等の水素事業に対する支援策が実施されることになる。水素事業の選定においては、経済性や安定供給性等多様な評価指標があるが、中でもどのように事業の合理性を追求するのか、支援制度の慎重な舵取りが求められる。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「水素社会とは何か」をテーマにお話します。
EUでは、2040年の温室効果ガス排出削減目標設定に向けた議論が行われている。その検討状況は？再生可能エネルギー等の供給側以外に需要側の果たす役割は？今回は、日本でもエネルギー基本計画改定の議論が始まることを踏まえ、日本への政策的示唆を考慮する観点から、環境ユニット 土井 菜保子 研究理事が「EUの2040年温室効果ガス排出削減目標：検討状況と需要側の役割」をテーマにお話します。
現在、国会で新たなCCS事業に関する法案が審議されている。今回は、研究戦略ユニット 小林良和 研究主幹が「新たなCCS事業法制の意義」をテーマに、その法案の背景や意義、規定されている内容について概説し、今後のCCS事業促進に向けた課題を解説します。
イギリスでは再生可能エネルギー発電の増加に伴い、送電設備を早期にかつ大量に建設する必要が増したことから送電投資改革を進めようとしている。建設期間の短縮化や系統制約解消のための電源立地誘導など幅広い観点で検討している。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「イギリスにおける送電投資改革」をテーマにお話します。
終結の見えないロシア-ウクライナ戦争や2023年10月に勃発したイスラエル-ハマス紛争など、世界は不安定な要素で満ちているにも関わらず、石油・天然ガス市場は比較的落ち着いているように見える。こうした情勢の背景には何があるのか？日本にとってどういう意味を持つのか？今回は、資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷 一朗 研究理事が「世界の石油、天然ガス市場をどう見るか」をテーマにお話しします。
水素は多様なエネルギー・資源から製造できるが、その中で、再エネ水電解水素については、再エネからまず電力を製造しそれを水素に変換することから、その解釈が複雑になる。EUや米国では、再エネ水電解水素の定義やルール作りが進められている。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「再エネ水電解水素のあり方」をテーマにお話します。
ドイツでは最終エネルギー消費の約半分が熱需要であり、その半分を住宅建築物の暖房・給湯需要が占めている。これをいかにカーボンニュートラル化するかは重要な政策課題である。自治体では熱供給計画の策定が必要となり、地域熱供給やヒートポンプ、水素利用など様々な選択肢が検討されている。今回は環境ユニット 土井菜保子 研究理事が「熱需要のカーボンニュートラル化に向けたドイツの取組」をテーマにお話しし、日本への示唆を導出します。
新たな脱炭素技術として注目を集めている炭素回収貯留（CCS）。産業部門からの排出など削減が難しいCO2を回収し、そのまま地下の安定的な地層に貯留する技術であり、IPCCやIEAもカーボンニュートラル実現には不可欠な技術として位置付けている。国内でもCCSを実用化するための取り組みが急ピッチで進められている。今回は研究戦略ユニット 小林良和 研究主幹が「国内で進むCCS導入に向けた取組み」をテーマにお話します。
電力を効率的・安定的に調達すると同時に、再生可能エネルギー発電の導入量拡大へも対応する電力システム・電力市場への見直しが進められている。今回は供給力、調整力にかかわらず全ての電力を同時に約定させる仕組みである「再エネ導入拡大にも対応するため議論が進む同時市場の課題」をテーマに電力ユニット 小笠原潤一 研究理事がお話します。
北東アジア地域では日中韓が事実上対等な関係となり、エネルギー協力は民間による実務的なものが中心になっている。引き続き国際関係には困難があるものの、脱炭素などに向けて地域で協力できる可能性はある。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「北東アジアのエネルギー協力」をテーマにお話します。
e-gas/fuelが注目されている。その合成には水素と併せてCO2が必要で、利用後にはCO2が排出されることから、CO2の挙動がフォーカスされ、社会実装に向けた制度設計が複雑になる可能性がある。e-gas/fuelのメカニズムと本来の意義に立ち返ることも大事である。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「脱炭素化で期待される新燃料e-gas/fuel の展望と課題」をテーマにお話します。
ドバイで開催されているCOP28では、気候危機への取組み加速化に向けた2030年までの行動計画として（1）再エネ設備能力3倍増加、（2）エネルギー効率改善ペース倍増、（3）途上国支援にむけた気候変動ファイナンスの「包括的な変革」をCOP議長が呼びかけています。今回は環境ユニット 土井 菜保子 研究理事が「省エネの重要性から見たCOP28のポイント」をテーマにお話します。
カーボンリサイクルはCO2を回収し化学的に転換して別の製品として利用する脱炭素化技術の一つ。しかしこの技術が広く一般に利用されるためには、コストの問題や原料となる水素の調達など、多くの課題が存在しています。今回は、こうしたカーボンリサイクルを実現する上で克服すべき課題やその解決に向けた対応策について,研究戦略ユニットの小林 良和 研究主幹がお話します。
欧州では原子力発電の新規稼働により電源の低炭素化が進んでいる国もある。また、再生可能エネルギーや水力発電が限界電源となる時間帯が増え、卸電力価格がゼロ円近辺で取引されているケースも見られる。今回は電力ユニット小笠原潤一研究理事が「電源の低炭素化による卸電力価格への影響と課題」をテーマにお話します。
ヒューストンの国際会議は石油危機50年がテーマだったが、その他にも、米国による石油・天然ガス輸出の見通しや、自動車社会アメリカで電気自動車を普及させることの難しさ、脱炭素を背景にした産業保護主義的な動きの効果、次期大統領選の影響など、多岐にわたって興味深い議論を行った。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニットの久谷一朗研究理事が「ヒューストンの国際会議に参加して」をテーマにお話します。
カーボンニュートラルの実現に向け、需要側での取り組みは商業化された技術を用い、費用対効果の高い選択肢を有するため重要である。しかし、家庭部門での対応は直接規制を行うのが難しいため、各国で課題に直面しつつも最適解を見出そうと努力している。今回はドイツや英国、そしてフランスでの取り組みを概観した上で、「カーボンニュートラルに向けた需要側の役割：家庭部門の課題と対応」をテーマにお話します。
近年、脱炭素化に向けて水素への期待が高まり、ようやく実ビジネスの形成が間近に迫る。一方、水素への大きすぎる期待が合理的な利用法を見失わせてしまうこともある。“水素ありき”ではなく、本来の水素のあり方を再認識する必要がある。今回は「水素ビジネスへの課題と期待」をテーマにお話します。
脱炭素化を進める上で、CCUSや炭素除去（ネガティブエミッション技術）によって、排出されたCO2や大気中のCO2そのものを減らしていくカーボンマネジメントが注目されている。なかでも、CO2を回収し化学的に転換して別の製品として利用するカーボンリサイクルは、CO2を資源とみなす斬新な発想である。今回は「カーボンマネジメントにおけるカーボンリサイクル」をテーマにお話します。
再生可能エネルギー発電の導入が進む中で、先進諸国では火力の廃止が進み、それに代替する調整能力を持つ供給力として分散型電源のアグリゲーションへの期待が高まっている。一方、再エネの増加で系統混雑が増え、分散型電源の活用は仕組みが複雑になり、分散型電源のアグリゲーションの活用が遅れているという側面もある。今回は「VPPアグリゲーションへの期待と課題」をテーマにお話します。
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