亀井幸一郎のゴールドボイス

今年3月に2078.80ドルまで買われたNY金。4月中旬に戻り高値の2003.00ドルを付けて以降は、下落トレンドを続けて来た。4月中旬から5月中旬の下げ、次に1820～1860ドルのレンジ相場。7月に入って下値を切り下げ1800ドル割れに。その背景は、ドル指数（DXY）の急伸に沿ったファンドの売りだった。ドル指数の上げ対して組まれた売りプログラムが連日に渡りヒットし1700ドル前半まで水準の切り下げた・・・・。続きは、本編をお聴きください。

ドル一人勝ちのなかで足元のドル建て金価格は弱含んでいる。それにも関わらず国内金価格が上昇傾向にある理由はひとえに「円安」にある。米国の金融政策に目を移せば、ここに来てFRBのインフレ見通しやフォワードガイダンスに疑義が生じつつあることは見逃せない。今後のマーケットを見るポイントは、FRBによる金利引上げ加速の結果、「FRBが保有する資産（国債と住宅ローン担保証券）の減価」と「FRBが抱える負債に対する支払い利息の急増」が同時進行する可能性が浮上しつつあること。この利上げ加速で傷むFRB問題が浮上するのは、おそらく今秋以降、年末から年始にかけてだろうと予想される。そのとき金上昇は2000年に次ぐ第２ステージに入ると見る。

インフレ抑制のために非常に強めの引き締め策の実施を掲げてきたFRB。5月のFOMCにて6、7月の2会合も0.5％と通常の倍の引き上げを予告していました。ところが、6月10日に発表された5月の米CPI（消費者物価指数）は直近最高水準の3月8.5％を上回る8.6５に加速。加えて同じ日に発表されたミシガン大学消費者信頼感指数の物価予想（期待インフレ率）では、3％で安定していた5年先の数値が3.3％に上昇。さらにNY連銀の調査でも期待インフレ率の上昇が見られ、FRBが懸念していたインフレマインドの上昇が現実のものに。先読みで0.75％引き上げを急遽織り込んだマーケット。さて、FRBは予告通り0.5％の利上げを実施するのか否か。利上げ幅拡大は、FRBにとって諸刃の剣でもある。

この春FRBが突然タカ派に変身したことから、金市場にも株式市場にも下押し圧力がかかることになった。しかし金市場は、ウクライナ情勢、中国情勢、サプライチェーンの再構築といったさまざまなリスク要因がからみ、よく踏ん張っている印象。１８００ドル割れは実需筋の買いが膨らみ、空売りのショートカバーも巻き込んで反発。一方、米経済は急激な金融引き締めで痛みが出る可能性あり。今後は株式市場も金市場からも目が離せない。

ドル建て価格に比較し円建て価格が急騰している背景について。そしてウクライナ危機がもたらしつつある「世界の分断化リスク」と「インフレ・リスク」が高まるなかで進められていく金融政策の正常化の行方について。世界情勢が不透明感を増していく環境で、おそらく息の長い上昇相場となるであろう金。長期的には1980年1月につけた名目金価格850ドル＝2021年までのインフレを加味して焼き直した実質金価格2800ドルが、今後のターゲットになる可能性は十分にある。

2020年８月の高値水準まで上昇したドル建て金価格。その後いったん下げたものの、ふたたび2000ドルの水準に復帰、高い値位置でホバリングを続けている。ちなみに円建てではドル高円安を受けて最高値をたびたび更新している。 最高値をつけた2020年8月と現在の環境を比較すると、「金融緩和状態」には変化なし。そこに「インフレの高進」と「ウクライナをめぐる深刻な地政学リスク」という、金価格の上げ要因が新たに加わっているところに大きな違いがある。 米国経済に目を転じれば、発表された2月の米国CPI（消費者物価指数）は前月から0.4％上昇して7.9％に。食品とエネルギーを除いたコア指数でも6.4％まで上昇が加速。FRBとしてはやはり利上げに動かざるを得ない。いまのところウクライナ問題は、経済面においては「遠い戦争」で、労働市場は完全雇用の状態にある。しかし、来週発表となる最初の利上げを通過した後、７月あたりから資産回収のステージに移行する予定。緩和マネーが引き潮の流れに移行したあと、マーケットにどのような変化が訪れるか。思わぬ事態にも注意が必要となる。　

ウクライナ情勢を受けて、今回は「有事の金」をテーマに取り上げる。そもそも「有事の金」とは、1989年にベルリンの壁が崩壊する以前、米国とソ連が対立する構図の中で起きる世界各地の紛争の背後には、必ず両国がいたことに由来する。紛争はおおむね代理戦争の様相を呈していたため、紛争が起きる度に金は目立った反応を示した。そこで「有事の金」というワードは生まれた。 ところがベルリンの壁が崩壊した後、旧ソ連は崩壊してロシアになり、東欧諸国は自由主義経済圏に入り、勢力図が大きく変わった。米国一人勝ちの構図が出来上がった。東西冷戦が終わったことで、軍事技術だったインタネットも民間に開放されてきたという流れがある。その後の平和な30年間は、仮に地域紛争が起きても、背後に大国はいないことから、「有事の金」といっても、すぐに沈静化するのが常だった。 そして今回。米中対立構図が鮮明なところへ、ウクライナ侵略戦争という位置づけでロシアのプーチン大統領が割って入ってきた。米国は自由主義体制の盟主として対峙していることから、過去30年の紛争とはまったく異質であり、「有事の金」の位置づけも大きく異なる。 現在の米政府および米FRBにとって、国内の「インフレ沈静化」が重要であるため、予定通り利上げに動こうとしている。しかし、いきなり変数が増えたことで、今後は材料が共振しあって大きな影響を及ぼす可能性が出てきた。どこかで金価格が噴き上がる可能性も否定できない。

（YouTube版の転載）2月21日、円建て金価格が過去最高値を更新。ドル建て金価格が2020年8月の最高値を9％ほど下回るなかで、円建て金価格の高値更新は、対ドルでの円安のみならず、日本国内でのインフレや主要通貨全般に対する円の下落も要素として加味されている。

ウクライナ情勢の緊迫化で、株式は下げる一方、金は節目の1850ドルを抜け一時1870ドル台に。だが足元の金価格急騰は、いわゆる地政学リスクに起因する先物市場における短期筋のショートカバーが要因と見られることから持続性には疑問がある。そもそも金を中長期的に見る場合、米国の金融政策、株式市場を中心とした金融市場の安定性の問題、あるいはドルの問題などが重要。その意味で、セントルイス連銀のブラード総裁の発言に代表されるような、FRB内部で進むタカ派化の影響の方が重要だ。明日、米現地時間2月16日に公開される、1月FOMC議事要旨は要注目。

米長期金利が1.9％台後半まで上昇するなかで、金利上昇に弱いとされる金価格が1830ドル台までジワジワ上昇。不安定な米ナスダック市場、ウクライナをめぐる地政学リスク、加速するインフレへのヘッジとして金市場にマネーが流入。足元では1850ドルの節目を超えるかどうかに注目。

1月のFOMCから1週間経過。タカ派観測に振り切れた感のある市場センチメントの中で、ここにきてFRB関係者の発言も修正を思わせる内容に転じている。ポイントになるのは、やはりインフレ動向。関係者の中で注目すべきは、ウォラーFRB理事とセントルイス連銀のブラード総裁の発言だと亀井幸一郎は指摘する。大きく下振れてサプライズとなった1月のADP民間雇用。結果を受けて2月4日発表の米雇用統計の市場予想も下方修正に。材料性は低下したとしている。全編18分弱です。

2022年1月のFOMC後に荒れたマーケット。なぜ荒れているのか。そもそもFRBとマーケットとの間にすれ違いはどこにあるか。いくつかの視点から俯瞰するとともに、金市場の今後を読み解いていく。市場の疑心暗鬼を高めたパウエル発言／急激な方向転換に戸惑う市場／成長原則を読む市場／減速傾向示す指標の増加／景気後退への引き金を引いてきたFRB／FOMCで売られた金。

足元でFRB金融政策の超タカ派化をマーケットが織り込むなか、米国株を中心に株式市場は急落状態。しかし冷静に見れば、いまはマーケットが過剰に反応している状況。その背景を探りつつ、金市場のいまを概観する。

本年1月5日に、昨年12月に開催されたFOMCの議事要旨が発表された。その内容がきわめてタカ派的なものだったことからマーケットにはサプライズとなり、米長期金利（10年債の利回り）は急騰、ナスダックを中心に株式市場が荒れ模様となった。もちろん金にとっても利上げや量的縮小は逆風のはずである。ところが金価格はいったん1800ドルを割り込んだもののすぐに1800ドル台に回復、いまだその水準に踏みとどまっている。なぜか。金市場と債券市場、このふたつの市場の動きから見えてくる景色とはどのようなものか。

２０２１年の金市場および金融環境、直近１２月の米国ＦＯＭＣで顕になったの米国の金融政策スタンス変更、ＦＯＭＣメンバーによる米国の失業率・インフレ率・ＦＦ金利予想などを総ざらい。その上で金価格の下落要因と上昇要因をつぶさに検証、来る２０２２年の金市場を読み解いていく。

11月の米CPI（消費者物価指数）は39年ぶりの高水準、雇用統計も上々ということで、米FOMCのテーパリング加速（量的緩和終了を22年の6月から3月に短縮）がマーケットには織り込み済みとなった。インフレがいま以上に進めば、次のステップとして利上げが視野に入る。とはいえ、テーパリングと利上げとは意味合いが大きく異なる。エネルギーの価格上昇にピークアウト感が出てきていることもあり、FRBが早々に利上げに動くとは考えにくい。ということから、12月のFOMC後は税料で尽くしで金は動きやすくなりそうだ。

パウエルFRB議長が直近の議会証言でインフレに対する判断を変えた。12月14日、15日に開催されるFOMCで、テーパリングの加速と早期終了を決定し、利上げへの体勢を整えることになろう。インフレは一過性としてきたFRBがここに来てタカ派へ舵を切った背景には、米国民のインフレに対する不満の高まりにバイデン政権が極めてセンシティブになっていることがある。ただ、これによって、マーケットにはテーパリングの早期終了と利上げ体勢への移行が織り込まれたことになる。おそらく12月のFOMCまでに金は安値を出し切るのではないかと見る。

金は、6月のFOMC後に、「量的緩和策の縮小」、「利上げの前倒し」を先読みして売られてきた。ところが、11月3日のFOMCをきっかけに連騰、それまでの1700～1835ドルのレンジをブレイクした。次の心理的な節目は1900ドルを超えるかどうかだろう。ポイントは、インフレの進行と利上げタイミングとの綱引きにありそうだ。足元で10月の米国消費者物価指数は前年比＋6％を超えている。ここからの展開を亀井幸一郎はどう読むのか。今回はYou Tubeに先駆けて、Podcastを先行公開します。

いま注目されている供給制約やインフレ懸念とは別に、2021年末に向けて米政治リスクの高まり波乱は必至と見られる。注意すべきリスクとは具体的にどのようなものなのか。もし波乱となった場合に予想される金市場の反応とは。（You Tube版の転載）

9月に入って発表された、米8月雇用統計、消費者物価指数、小売売上高はまだら模様。どちらにしても底流にあるのは、FRBの金融政策転換、つまり緩和一辺倒から引き締め方向への転換が迫っていること。金価格は今月に入って直近高値を上抜けなかったことから、いったん1750〜1780ドルのレンジに切り下がった。次回FOMCの声明を先読みした結果なのか、あるいは声明を受けてレンジの下限を下に抜けるのか。金市場は均衡点を模索する段階に入ったようだ。